赤井電機株式会社
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名詞
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- 父は赤井電機の海外駐在員で、生後1年半をシドニーで過ごし帰国した。
- 英国などでは、赤井電機の製品が先に出回り現地の営業マンを悔しがらせた。
- 赤井電機株式会社は、かつて存在した音響・映像機器メーカーである。
- そこで東通工は、赤井電機を告訴し、解決を法の場に求めた。
- かつては赤井電機本社などへの通勤客でも賑わった。
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- 設立は、赤井電機の三菱グループ入りがきっかけだった。
- その先鞭をつけたのはオーディオマニアの技術者集団を自認する赤井電機の赤井三郎である。
- これを機に赤井電機は、オーディオ分野では開発・製造のみ行い営業・販売・アフターサービスは三菱電機に委託することとなり、製品はオーディオ専門店の他に三菱電機ストアーでも販売されるようになった。
- これにより、急成長していた企業の求心力は落ち始め、また当時オーディオ業界では、CDに代表されるデジタル化が進み、テープ・デッキを得意としていた赤井電機は、デジタル製品への転向が遅れ、経営不振に陥った。
- 同業他社の松下電器の一〇パーセント台は別格としても、赤井電機は一六・八パーセント、パイオニア、アルプス電気などが九パーセント以上の高率を維持しているのにである。
- A&Dブランドでは、赤井電機の得意分野であったアナログカセットデッキを中心に、家庭用オーディオ製品を製造販売。
- 松下電器はビデオ技術部長の村瀬通三、日立製作所は東海工場開発部長の久保田、三菱電機は京都製作所テレビ技術部長の糸賀正己、シャープは尾島義朗ビデオ開発部長、そして八月にVHS陣営に入ったばかりの赤井電機からは開発部長の岩井克之の計八人が出席した。
- 当時下り坂だった赤井電機に入社し貿易部門に5年間勤務、カダフィ大佐支配の動乱のリビアでの代金回収など、中近東、欧州市場を担当した。
- 赤井電機株式会社は、バブル崩壊に伴う高級オーディオ離れにより主力機器の販売が低迷、それによる資金不足によりDVDなどのデジタル機器の開発が遅れ、ついに2000年11月2日、民事再生法を申請した。
- ソニーはテープローディング技術を始めとする非常に多数のVTR特許技術を保有していたため、ソニーとクロスライセンスを契約を結んでいなかった日立製作所、三菱電機、シャープ、赤井電機などのVHS陣営各社がVHSビデオデッキを発売した際、ソニーと特許利用契約を結ぶ必要があった。
- ダイヤトーンブランドはスピーカーのみとなり、カセットデッキやDAT、CDプレーヤー、ミニコンポ等の製品はA&Dのブランドで赤井電機が開発・製造することになった。
- A&Dは、1987年から1991年まで三菱電機と赤井電機が共同で展開したオーディオのブランド名。
