十八万台
17 の例文
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この間、乗用車は七十万台から三百十八万台へ四・五倍も増加している。日本の自動車産業の成長は明らかに乗用車、それもマイカーを中心とした自家用車によってもたらされたといえる。
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RVのはしりともいえる日本製の小型トラックは、レジャー用だけでなく通勤にも使える便利性が受け、市場規模が一気に膨らんだ。五十年には二十五万台だった対米輸出は、五年後に五十八万台に急増した。乗用車ほどではないにしても、日本メーカーにとって、ドル箱ともいえる商品に成長した。
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そうでなければ、資源も何もないこの小さな島で、一億もの人間が生きられるはずがない。昭和三十五年、十六万台だった日本の乗用車生産は、その後十年間で三百十八万台に。さらにそれから十年後のこの昭和五十五年には、七百三十三万台を記録していた。
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対する日本メーカーは蟻である。ガット八条国に移行した昭和三十五年の生産台数は乗用車とトラックを合わせてわずか四十八万台。これはGM一社、それも乗用車二、三車種の規模でしかない。
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国内市場の成熟度は、保有台数と世帯別保有率を見るとより鮮明になる。四十五年には千七百五十八万台だった保有台数は、五十年に二千八百万台に伸び、これが五十五年には三千七百八十六万台となった。マイカー時代に拍車がかかった四十年代後半に比べ、石油危機後の五十年代の保有台数の増加ペースは、明らかにダウンしている。
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乗用車の対米輸出枠は、二年目も三年目も結局見直されることなく、百六十八万台のまま継続された。肝心の規制もホンダの予想通り、三年で撤廃されず、五十九年度は規制枠を百八十五万台に引き上げることを条件に継続することになった。
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これに対し、アメリカの自動車生産台数は六百万台と、日本の四十倍。それが、十年後である昭和四十五年、アメリカ車生産七百十一万台に対し、日本は三百十八万台と追いすがっていた。そうした日本の自動車産業の急成長にひきずられるようにして、下請工場のひとつである山岡鉄工所も伸びてきたわけだが、それは決して順調な伸び方ではなかったし、いつも不安や問題があった。
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トヨタの動きの鈍さにしびれを切らしたアラブボイコット委員会は、具体的な行動に出たのである。日米自動車問題は五月に入って、日本政府が米国政府に寄り切られる形で、乗用車の輸出を前年の百八十二万台から百六十八万台に減らすことで決着した。名目はビッグスリーの経営再建に側面から協力するというもので、規制期間は三年間である。
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欠陥車の烙印を押された車は業界全体で二百四十五万台に及び、このうち回収・修理されていない車はまだ百三十万台あった。四十三年末の保有台数は千二百四十八万台だから、すでに回収・修理したものを含めると、五台に一台が欠陥車、十台に一台は依然として危険が予想された。自工会は自主的に欠陥車を公表、早期回収・修理することを運輸省に約束すると同時に、先に要請があった交通遺児育英基金の残り八億円についても、急きょ満場一致で拠出を決めた。
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遅々として進まないBLの再建に業を煮やした保守党の若手議員グループが、BLに対して日本車メーカーとの提携を勧告、エドワーズは提携先として、英国でも人気がある「アコード」を生産しているホンダに白羽の矢を立てた。ホンダの年産は六十八万台、売り上げ四十六億四千六百万ドル、従業員三万三千人。BLは七十八万五千台、十九万五千人で、企業規模はルノーはむろんのことBLに比べても小さく、まかり間違っても飲み込まれる心配は皆無である。
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とりわけクライスラーは経営のまずさも加わり倒産の危機に瀕し、米政府に救済を仰いだ。自動車はいつしか政治問題と化し、日米政府間交渉の末、八一年五月には日本製乗用車の輸出は年間百六十八万台に自主規制することで合意した。一方、自動車より一足先に通商摩擦の洗礼を受けたカラーテレビは、第一次石油危機の七七年から政府間で市場秩序維持協定が結ばれ、輸出自主規制を余儀なくされた。
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一年を通して温度差が少なく、湿気も少ない地下という環境は、コンピューターを設置するのに最適である。日米合わせて百二十八万台という想像を絶する数の超並列スーパーコンピューター群が、『ループ』を支えるのだ。再び、画面には秀幸の顔が現れた。
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ファミリーバイクは単に商品として成功しただけでなく、中年ライダーが増えたことで、オートバイ自体が“市民権”を得るきっかけを作った。オートバイの国内出荷は、ホンダがロードパルを発売した五十一年が百三十万台、ヤマハが参入した翌五十二年は百六十二万台に急増、そしてスズキが名乗りを上げた五十三年には百九十八万台と、二百万台にあと一歩のところまできた。上積み分は大部分がファミリーバイクで、わずか三年でオートバイ市場の半分がファミリーバイクで占めるようになった。
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ところがプラザ合意で円高不況が叫ばれた六十一年に入って五百七十一万台と伸ばし、六十二年には六百二万台となった。軽自動車を除いた小型車以上の新車登録台数の推移をみると、五十八年、五十九年はピッタリ三百九十八万台、六十年が四百三万台、六十一年四百九万台とほとんど横ばいで推移してきたのが、六十二年に入り、突如四百三十一万台へ増えた。バブル景気の助走期が自動車でも始まった。
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とりわけ“HY戦争”の主戦場となった排気量五〇cc以下の原付き第一種は、消費者からソッポを向かれ、ピークの五十七年に二百七十八万台あった国内販売は、平成五年には八十五万台へと三分の一以下に減り、今なお歯止めが掛かっていない。
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「運転者まるで試験台 ホンダNシリーズ/発売急いだ花形車/二十八万台に欠陥」 朝日新聞が朝刊社会面トップで大々的に報じた。前文は次のように書かれてあった。
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